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２０２８年３月期までの長期経営計画を策定 　総合メディカル　　　 東日本の売上げ割合を６割に

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　医業経営コンサルティングなどを手掛ける総合メディカル株式会社（福岡市中央区天神２丁目、田代五男社長）は６月１２日、２０２８年３月期（第５０期）までの長期経営計画を策定した。
　同社は現在、直営の調剤薬局を東日本地区に２１３店舗、西日本地区１３０店舗、九州・沖縄地区１６６店舗の計５０９店舗を出店。全国で医師の開業支援および経営・連携支援事業、レンタル・リース事業などを展開しているが、１４年後の第５０期に向けた長期ビジョンを掲げることで東日本および西日本エリアの新規開拓、医業支援のシェア拡大を図るのが狙い。１４年３月期の連結売上高は前年同期比１９・２％増の１０３３億１８００万円。地域別売上構成では、東日本が３６％、西日本２７％、九州３７％で、事業別では薬局が７０％、医業支援が３０％という売上構成になっている。
　同社では２０１５年３月期の連結決算で売上高１１１０億２７００万円を見込んでおり、６年後の２０年３月期（第４２期）には、市場相応の売上高増加を前提に地域別内訳で東日本５０％、西日本３０％、九州２０％。事業別では薬局が６０％、医業支援４０％を設定している。さらに最終目標の２８年３月期（第５０期）には東日本６０％、西日本３０％、九州１０％の地域比率となり、事業別では薬局と医業支援が各５０％としている。同社では「今後も急性期医療から在宅介護までぞれに対応した支援事業を強化し、地域ヘルスケアネットワークの基盤づくりに貢献する新たな事業を開発していく。また、既存事業の拡充も引き続き強化していく」としている。