食品事業好調で売上高が３・４％増の増収増益　ピエトロ

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週刊経済2021年6月8日発行

パスタ関連の売上高が１・８７倍に

東証１部上場で食品製造・販売やレストラン事業を展開する㈱ピエトロ（福岡市中央区天神３丁目、高橋泰行社長）の２０２１年３月期連結決算は、売上高が前期比３・４％増の９８億６９百万円、営業利益が２０・３％増の５億８５百万円、経常利益が２０・５％増の５億７５百万円で増収増益となった。
食品事業では商品価値訴求を目指す売り方改革やパスタ関連商品のさらなる店頭化拡大などに取り組み、巣ごもり需要の高まりが追い風となってパスタ関連カテゴリーが前期比１・８７倍の売上高１９億５３百万円になるなどさらに大きく成長。時短営業や外出自粛による来客数の減少で大幅な減収を余儀なくされたレストラン事業を補い、２期ぶりの増収増益となった。当期純利益も４４・８％増の３億２千万円を大きく伸びた。
事業別に見ると、食品事業はドレッシングやパスタ関連、スープの３カテゴリー全てで増収を達成。加えて販促費の減少や原価低減などで、売上高が１６・３％増の８０億７６百万円、セグメント利益が同２６・５％増の２３億２３百万円と大幅な増収増益となった。一方、レストラン事業は新業態の１号店をはじめ３店舗を出店したが、店舗休業や時短営業など新型コロナの影響や３店舗の閉店などで、売上高が３３・１％減の１６億２６百万円、セグメント損益が３億２９百万円の損失となった（前期は２８百万円の損失）。また、その他事業（本社ビル等の賃貸）は、売上高が同１・０％減の１億６７００万円、セグメント利益が同０・２％増の８９百万円だった。
今期は食品事業で前年度第１四半期の特需反動を織り込み、売上高、営業利益はともに前期並みを予想するものの、コロナの影響が続くレストラン事業での増収・利益改善を見込む。今期から収益認識基準の原則適用に会計方針を一部変更するが、同基準適用前のベースでは、売上高が前期比２・５％増の１０１億２千万円、経常利益が９・６％増の６億３千万円と増収増益を見込んでいる。