長崎大と水質調査用ドローンを開発へ　太平環境科学センター

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研究費２００万円負担

水質、土壌などの分析、測定業務を手掛ける㈱太平環境科学センター（福岡市博多区金の隈２丁目、坂本雅俊社長）は、長崎大学と共同で水質調査用ロボットの開発を進めている。 　同大学工学部の山本郁夫教授の研究室と開発しているもので、同社が研究開発費２００万円を負担している。湖沼や海洋での水質調査については表層・中層・底層の採水が必要で、底層は底面の形状が複雑なため技術的に採水が困難な場合が多い中、ＧＰＳを搭載した浮き輪型の水上ドローンを遠隔操作し、カメラや各種センサーなどで地底の成層構造を立体的に測定し正確な底面を割り出すことで、適切な位置から調査用サンプルを採水するというもの。試作機は直径６０㎝、重量約１０kgで、底面に４つのスクリューを搭載し、全方向に毎秒１ｍで移動可能。今後は直径約１・５ｍまで大型化し、採水できる水深も３０ｍまで伸ばすことで、水質調査のさらなる安定化を目指す。

2020年2月26日発行