米のソフトウェア開発会社日本法人と協力　九州工業大学

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情報工学部新入生５００人にソフト提供

国立大学法人九州工業大学（北九州市戸畑区仙水町、尾家祐二学長）は９月から、アメリカのソフトウェア会社Ｔａｂｌｅａｕ　Ｓｏｆｔｗａｒｅ（タブローソフトウェア）の日本法人とデータサイエンス教育で協力する。
ＩＴ人材の育成強化の一環で、Ｔａｂｌｅａｕ　Ｊａｐａｎ㈱（東京都中央区、佐藤豊社長）と協力し、就職に有利な技術スキルとして認知されているデータ可視化ツール「Ｔａｂｌｅａｕ」を学内で導入するもの。タブローは、企業など組織で蓄積されたデータを集めて、分析し、迅速な意思決定を助けるためのビジネスツールで、分析したデータを視覚的に見やすくし、共有できるのが特徴。世界７０万人以上の学生と教師が授業で使用していて、情報工学部（飯塚市川津）の新入生５００人に提供する。また４月に新設した大学院データサイエンスコースでもダブローを採用し、教育や研究に使用する予定。
尾家学長は「学生がデータ分析の専門的な知識を習得し、卒業後に即戦力として社会で活躍できる人材になってほしい」と話している。

2019年9月3日発行