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家庭向け省エネ診断ソフトを共同開発 　西部ガスと東邦ガスなど　　　 診断サービスもスタート

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　西部ガス株式会社（福岡市博多区千代１丁目、酒見俊夫社長）と東邦ガス株式会社（名古屋市、安井香一社長）、大日本印刷株式会社（東京都、北島義俊社長）の３社は、家庭の省エネ対策を提案する省エネ診断ソフトを共同開発した。
　顧客の家族人数、使用機器の種類や利用状況に基づき、水道光熱費のシミュレーションや設備性能の診断をすることで省エネや省ＣＯ２対策とその効果などを提案するもので、ソフト名は「ｅ（い）ごこち診断」。機能はソフトにある３つの診断メニュー「省エネ鑑定」「ササッと診断」「じっくり診断」を用いて住まいの省エネ性や住みやすさ（いごこち）について改善余地を診断する。サービス概要は、診断員が専用のタブレット端末を使って診断希望の顧客と面談。ガス機器の不具合や光熱費の節約、省ＣＯ２対策の改善余地などを診断し、省エネ方法のアドバイスなどをする。
　西部ガスでも専用のタブレット端末を導入し、９月２２日から同ソフトを活用した診断サービスをスタートした。診断費は無料。同社では「計画的な巡回活動などにより、お客さまの困りごとや潜在的なニーズを把握しながら診断に基づく改善提案や省エネ行動のアドバイスを進めていきたい」と話している。