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大型設備案件減少などで減収減益 　山下医科器械　　　 通期も減収減益を予想

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　東証１部上場の医療機器商社、山下医科器械株式会社（福岡市中央区渡辺通３丁目、山下尚登社長）の、２０１４年１１月期中間期連結決算は、売上高が前年同期比１・７％減の２３２億３７００万円、営業利益が６１・４％減の１億７６００万円、経常利益が同５６・０％減の２億１４００万円だった。
　医療機器の消耗品管理の効率化やコスト削減の提案を進め、契約施設の増加を図り、「ＳＰＤ（医療材料の物流管理システム）」契約施設数は増加したものの、大型設備の案件が前期比減少したことや前期発生した不祥事に伴う国立病院機構の指名停止措置が響いた。四半期純利益も５５・３％減の１億２６００万円だった。　
　事業別では主力の医療機器販売業は売上高が１・７％減の２３０億９９００万円、営業利益が３７・６％減の４億６５００万円となった。医療モール事業は、賃貸収入で同３７・７％増の３３００万円、営業損失が０百万円（前期同期は９００万円の営業損失）だった。医療機器販売業のうち、一般機器分野は病院建て替えや設備更新などの大型案件減少で医療機器備品や放射線治療装置などが振るわず、同２０・４％減の３９億２０００万円。一般消耗品分野はＳＰＤ契約施設の増加で医療機器消耗品が伸長し、同３・７％増の９２億６４００万円。低侵襲治療分野は内視鏡手術システムや耳鼻科向けビデオシステムなどのサージカル備品が好調で同６・５％増の６２億５０００万円。整形や理化学などの専門分野では、整形消耗品や紫外線治療の備品の販売減で同５・８％減の２９億６２００万円。医療情報やサービス分野では医療ガス設備工事などの増収で同１３・２％増の７億１００万円。
　通期では期首予想と変わらず、売上高が同９・２％減の４６３億４８００万円、経常利益が同６２・３％減の３億１１００万円を見込んでいる。