売上高は６・７％増の９１億円　ピエトロ

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週刊経済2023年5月30日発行号

原材料価格高騰の影響で増収減益

東証プライム上場で食品製造・販売やレストラン・物販店舗事業を展開する㈱ピエトロ（福岡市中央区天神３丁目、高橋泰行社長）の２０２３年３月期連結決算は、売上高が前期比６・７％増の９１億８００万円、経常損益が８１００万円の損失（前期は３億６９００万円の利益）と増収減益となった。
同社では３月の組織変更に伴い、セグメント名称を従来の「食品事業」「レストラン事業」から「商品事業」「店舗事業」に変更し、食品事業に属していた直販店を店舗事業に移管。売上高は店舗事業（レストラン）の回復で増収を維持したものの、商品事業での原材料価格の高騰が大きく響き、営業損益が７５００万円の損失（前期は３億５３００万円の利益）となったほか、特別損失として工場資産と店舗資産の減損損失３億１４００万円を計上したことなどで当期純損益は３億９９００万円の損失（前期は１億６５００万円の利益）となった。
セグメント別では、商品事業は主力ドレッシングの年度内２度の値上げと生活防衛による需要減退などで売上高が前期比６・１％減の５８億７４００万円。減収に加え、想定を超える原材料価格の高騰でセグメント利益が２４・２％減の１５億３３００万円と大幅な減益となった。店舗事業はレストラン顧客数がコロナ前を超える回復で、売上高が４５・０％増の３０億７６００万円。増収に加え、利益構造改革の浸透でセグメント損益が１億１９００万円の損失（前期は３億４６００万円の損失）と大幅に収益が改善した。その他（本社ビル等の賃貸など）事業は売上高が２・４％減の１億５６００万円、セグメント利益が１４・２％減の６６００万円だった。　今期は原材料価格の高止まりを予想するものの、価格改定の定着や店舗回復効果で、売上高が１１・５％増の１０１億７０００万円、経常利益が２億４２００万円の増収増益を予想し、Ｖ字回復を見込んでいる。