売上高は６・５％減の３６９億円　ムーンスター

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シューズ消費の伸び悩みが影響

大手ゴム靴メーカーの㈱ムーンスター（久留米市、猪山渡社長）の２０１８年６月期決算は、売上高が前年同期比６・５％減の３６９億６７００万円、経常利益が５６・２％減の３億９００万円の減収減益だった。
同社では「持続的成長に向けての中期経営計画『ＭＳビジョン１５０』のテーマを維持しながら①消費者との接点の強化・拡大、②大人・シニア市場の拡大、③海外展開の拡大などに取り組む」としており、子供専門店「ゲンキ・キッズ」の充実やオンラインショップなどのＥＣサイトの強化を図った。また海外戦略については米国、ＥＵ、アジアでの展開とともに、供給面でのアセアンへのシフトが順調に進んだ。しかし、消費者の根強い節約志向や価格帯の二極化傾向、スポーツブランドを中心としたスニーカーブームの沈静化などから個人消費が伸び悩み減収となった。利益面では、原油をはじめとする原材料価格の上昇や運搬費の値上げ、工場での生産要員不足による人件費の高騰などの圧迫要因もあり大幅減益だった。

2018年10月30日発行