パスタ関連商品の売上高が２・８倍に伸長し増収増益　ピエトロ中間期

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新型コロナ直撃のレストラン事業をカバー

東証１部上場で食品製造・販売やレストラン事業を展開する㈱ピエトロ（福岡市中央区天神３丁目、高橋泰行社長）の２０２１年３月期第２四半期（中間期）連結決算は、売上高が前年同期比６・５％増の５０億９５００万円、経常利益が５・３％増の２億２２００万円で２期ぶりの増収増益となった。
食品事業では緊急事態宣言解除後においても内食需要の高まりは大きく、ドレッシング商品や第２の柱と位置付けるパスタ関連商品がともに好調に推移。特にパスタ関連商品は前期からの営業施策の継続や内食需要の高まりに加え、４月にテレビＣＭを集中放映した効果などで前年同期比２・８倍と大きく伸長し、食品事業の増収に大きく貢献。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で大幅な減収減益を余儀なくされたレストラン事業を補う形となった。営業利益は６・６％増の２億２８００万円、四半期純利益は２４・４％増の１億４００万円だった。
食品事業では、主力のドレッシングカテゴリーは昨年の価格引き上げの影響での落ち込みを払拭し、売り上げが回復するとともに価格改定によって商品の利益率も向上。パスタ関連カテゴリーは４月にテレビＣＭを集中放映したボトル入りのパスタソース「おうちパスタ」が３億１千万円の増収、高価格帯ながら好調のレトルトソースが２億８００万円の増収となったほか、冷凍パスタも高級化路線が認知され、順調に売り上げを伸ばし、昨年１０月から取り扱いを開始した伊メーカーのパスタ麺｢ＡＧＮＥＳＩ｣も順調に配荷が進んだ。スープカテゴリーは「ＰＩＥＴＲＯ Ａ ＤＡＹ」ブランドを育成し、ギフト需要やオンラインなどで着実に売り上げが増加し、食品事業全体では売上高が２５・５％増の４２億８４００万円、セグメント利益が４５・０％増の１２億６１００万円となった。一方、レストラン事業は５月に収益性改善に重点をおいた新業態を東京・豊洲に出店し、９月にフランチャイズ店舗を大阪に出店したものの、新型コロナの影響が響き、売上高が４３・６％減の７億２６００万円、セグメント損益が１億９６００万円の損失（前年同期は９００万円の利益）となった。

2020年11月10日発行