リーフラス（株）

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新規会員5,000人超の過去最高増員を達成

「非認知能力」の育成をコンセプトとしたスポーツスクール展開で、業界をけん引し続けるリーフラス㈱。2021年度は新規会員5,000人超の過去最高増員を達成し、コロナ禍でも子どもたちがスポーツすることの意義が改めて示された。3月には五輪メダリストの有森裕子氏を社外取締役に迎え、盤石の体制でスポーツ変革に挑む。

「スポーツが子どもたちを救う」

長引くコロナ禍において、外出自粛や人との交流が控えられる中、休校や学級閉鎖などを機に、子どもが不登校に陥ってしまうケースも増えている。その原因は、外出自粛によるゲーム依存や、虐待、不安や我慢によるストレスなどさまざまで、「コロナの影響による心のダメージを最も大きく受けているのは子どもたちだ」と危惧する。
その中で、「非認知能力」の育成を目指し、「認めて、褒めて、励まし、勇気付ける」という指導で展開する同社のスポーツスクールは新規会員5,000人超の過去最高増員を達成。家の中で過ごす時間が増えたからこそ、社会全体が「子どもたちがスポーツすることの大切さ」を改めて実感し、スポーツを通して人間性や心を育てるという「ココロに体力を。」の理念に共感と支持が集まった結果と言えるだろう。

（写真）マラソン女子日本代表としてバルセロナオリンピック銀メダル、アトランタオリンピック銅メダル獲得の有森裕子社外取締役（左）と、バレーボール女子アメリカ代表として活躍したヨーコ・ゼッターランド社外取締役（右）

社会事業の部活動支援を本格化

サッカー、野球、空手からダンス、チアダンスまで、多様なスクールを展開し、今年からは13種目目の卓球スクールを開校。プロ卓球「Tリーグ」とも連携して、競技普及とすそ野拡大を図る。また、発達障害を抱える児童向けのサッカー療育による放課後等デイサービスについても、多くのニーズに応える形で現在の4カ所から11カ所まで開設予定で、ソーシャルビジネスカンパニーとして、スポーツによる社会課題の解決に一層取り組んでいく方針だ。
社会事業として新たな柱に位置付ける部活動支援についても、名古屋市の市立小学校全262校をはじめ、全国15自治体で累計658校の運営を受託。着実な成果によって、多くの自治体から相談が寄せられている。教員の負担を軽減する働き方改革や、不適切な練習による児童・生徒の安全性リスク排除の面からも、プロによる指導普及の拡大が急がれ、スポーツ庁は23年から休日の部活動運営を段階的に民営化へ移行していく方針を示す。地方自治体や私立学校においても、独自の民営化で同社に運営受託するケースが増加。部活動支援を基盤に教員と連携することで、不登校児に対する支援に携わっていくことも視野に入れており、本格的に部活動改革を加速していく。

社外取締役に五輪メダリストの有森裕子氏が就任

組織体制の面では、21年10月に元女子バレーボールアメリカ代表のヨーコ·ゼッターランド氏、この3月にはマラソン女子日本代表として、バルセロナオリンピック銀メダル、アトランタオリンピック銅メダルを獲得した有森裕子氏の2名が社外取締役に就任。トップアスリートとして培ってきた知見や経験を生かした経営参画によって、組織基盤をさらに強化していく。
また、役員体制は伊藤社長をはじめとした取締役3名に対して、社外取締役は5名となり、「経営判断においても多角的な視点から、本当に適切と思われる意見のみが承認される。上場企業以上のガバナンスができる」と説明する。21年に創業20周年の節目を迎え、過去最高増員達成という形でコロナ禍の大きな壁を突破。次の10年と、スポーツによる社会変革に向けて大きな一歩を踏み出した。

伊藤清隆 社長 いとう・きよたか／愛知県出身、1963年11月21日生まれの58歳、琉球大学教育学部卒。趣味はスポーツと読書。著書に「百パーセント正社員主義」。「ココロに体力を。」をコンセプトとした子ども向けスポーツスクールから事業をスタート。日本スポーツ界に多く見られる体罰や暴言といった根性主義を撤廃し、スポーツを通して子どもたちの非認知能力の育成と部活動改革に取り組んでいる。2016年4月にはテレビ東京系列の人気番組「カンブリア宮殿」に出演した

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設立／2001年8月
資本金／1億2,500万円（資本準備金含む）
事業内容／スポーツスクール事業、イベント事業、コマース事業、アライアンス事業、運動部活動支援事業、地域共動事業、ヘルスケア事業
年商／62億4,600万円（2021年）
従業員／3,177人（2022年3月1日現在）
ＵＲＬ／https://www.leifras.co.jp/

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（ふくおか経済EX2022年）