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８億円かけ本社ビル跡地に複合スポーツ施設 　 タカミヤ　　　日本初の個人データ管理システムなども導入

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　釣具・アウトドア用品卸・小売の株式会社タカミヤ（北九州市八幡東区前田企業団地、高宮俊諦社長）は三月下旬のオープンをめどに、同市同区西本町四丁目の本社ビル跡地に、日本初の個人データ管理システム等を導入したスポーツクラブほか、レストランや地域住民のためのコミュニティスペースを完備した複合レジャー施設を建設している。総事業費は自社所有の土地代を除き、八億円強になる見込み。
　同社は二〇○三年一月に本社事務所を新築移転し、同時に旧本社跡地の利用用途を検討していたが、地域住民に何が望まれているかを挙げて研究を進めた結果、今回の施設建設が決定した。着工は昨年十月下旬、完成は三月下旬を予定している。
　施設名は「さわらびＦ＆Ｃクラブ（タカミヤスポーツセンター）」で、敷地面積は二千六百三十六・六六平方メートル、建物は二階建てで建築面積は二千百九・二五平方メートル、延べ床面積は三千六十一・六八平方メートル。一階はスタジオ、マシンジム、プール・歩行流水プール（全長約五十メートル）、サウナ（ドライ＆ミスト）、お風呂などのスポーツクラブほか、マッサージ・エステ・整体、プロショップ、カフェバー「プロント」、リラクゼーションコーナー、二階はコミュニテイ＆カルチャールーム、ミニゴルフ練習場、サウナ、ダンススクールスタジオ（川上ダンススクール）、駐車場（二十五台収容可）、屋上は駐車場（五十一台収容可）となる。
　なお、同施設では日本で初めて、ＩＣチップ内蔵の携帯型メモリー「ＴＧＳキー」を用いて、体重や体脂肪、平均心拍数などの詳細な個人データを記録、管理・分析するシステムを導入しており、蓄積したデータを確認する専用ハード「ウェルネスエキスパート」に「ＴＧＳキー」 を差し込むと、会員の目的・フィットネスレベルに合わせてトレーニングプログラムが提供される。また、「ＴＧＳキー」は会員証としてだけでなく、月会費や館内利用の支払いも可能で、料金精算は当日、月末の口座引落など会員が自由に選択できる。月額利用料金は、一般個人会員として、全営業時間利用できるマスター会員が九千八百円、土日を除く平日午前十時～午後五時までのデイタイム会員が八千円、同午後五時～十一時のナイト会員が八千円、平日・土・日・祝日の午前十時から午後五時までのスチューデント会員が五千八百円。全営業時間利用できる法人会員は一万円。施設のイメージキャラクターにはホークスの川崎宗則選手を起用し、十二月中旬から釣り具レジャー用品販売「ポイント＆ペグ」と合わせて、テレビＣＭも開始する。
　高宮社長は「ケアハウスや高齢者マンション、和風レストランなど様々な構想があったが、老人から若者まで誰もが参加でき、地域の皆さんの健康づくりや趣味・文化面において貢献できるものとして今回の施 設建設が決った。また、近隣には日本で先端技術や芸術を学ぶ外国人留学生・研究者が多く在住しており、この人達が安価で気軽に利用できるショットバーなども用意している。施設従事スタッフには教育を徹底し、ホスピタリティの精神をウリにしていきたい。まったく異業種分野の施設開発になるが、その分これまでにない斬新な発想と設備を数多く取り入れている。半年間以上、採算面やノウハウ構築などの状況をみて多店舗化も考えている」と話している。

　１月に上海事務所開設、夏期以降に中国１号店
　また同社は、一月に上海事務所を開設し、夏期以降には中国一号店の出店も計画している。
　これは以前から準備を進めてきたもので、昨年十二月十日から中国におけて流通企業の進出が開放されるため、一月には上海に現地事務所を構えて、現地法人設立のための手続き、出店候補地の調査、店舗展開のシナリオづくり、ネット販売などを開始し、夏期には新会社および中国一号店の出店を計画するもの。中国ではＦＣ方式での出店を考えており、同時に輸出入ができる百人～二百人程度の製造拠点も構える予定。すでに同社は中国において、三十年ほど前から商品調達で、十年ほど前からは輸出先として関係があった。また、韓国では四店舗展開しており、海外出店ノウハウもある。
　高宮社長は「中国ビジネスの厳しさは理解しているつもりだが、リスクを覚悟で一～二店舗は出店する。しかし、韓国の四店舗は初年度から黒字を達成し、現在日本国内六十店舗と合わせても、売上ベースで全店が十位以内に入るほど好調に推移している」と話している。
　同社は一九四九年十月創業、六三年一月設立、資本金は九千万円、売 上高は百七十四億七千万円（〇三年一月期）、従業員数は六百四十人。釣具・アウトドア用品店「ポイント＆ぺグ」を国内六十店舗、韓国で四店舗展開している。
　高宮社長は北九州市出身で、四七年三月二十九日生まれの五十六歳、立教大学経済学部卒、趣味は釣り、ゴルフ、読書。

2004.12.7 発行　週刊経済より