水上ドローン活用に向けた検証を強化　太平環境科学センター

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週刊経済2024年6月12日発行号

実用化に向け長崎大と共同研究

水質、土壌などの分析、測定業務を手掛ける㈱太平環境科学センター（福岡市博多区金の隈２丁目、高橋麻紀社長）は、今後水上ドローンの活用による調査事業に向けた検証を強化していく。
環境に関わる規制は年々強化され、調査対象の範囲や基準数値が変化していく中、検査項目の拡大を見据え受け入れ態勢を整備する。同社は２０１９年から、水上ドローンを活用し、海洋汚染や生態系への影響が問題視されている直径５㎜以下のマイクロプラスチックの採取、分析方法の確立に向けた共同研究を長崎大学大学院などと実施。すでに博多湾内などで実証実験を重ね、安定的にサンプルを抽出する技術を確立するなど、実用化に向けた準備が大詰めを迎えている。今後はさらにこのサンプル採取技術を河川や河口などでも応用し、あらゆる水域での化学物質の含有調査などの実態把握に役立てられないかの検証も進めていくという。
高橋社長は「常にアンテナを張り巡らし、幅広い項目の調査・分析需要に対応できるようにしておいきたい」と話している。